新潟県内の訪問看護ステーションと在宅療養支援診療所の連携の実態

あや 藤川, Keiko Kobayashi, 令枝 飯吉 et al. · Institutional Repositories DataBase (IRDB) · 2011

本研究は, 在宅終末期を家庭で過ごすための訪問看護ステーションと在宅療養支援診療所との連携について, 新潟県の実態を明らかにすることを目的とした. 新潟県内の訪問看護ステーション99か所の管理者を対象に, 質問紙郵送調査を実施した. 主な質問項目は, 訪問看護ステーションの24時間対応体制, 1年間の利用者の総死亡数と自宅での死亡数, 訪問看護指示書を受けている医療機関との意見交換・情報共有である. 在宅療養支援診療所からの指示書の有無と訪問看護ステーションの体制, 利用者の総死亡数・自宅での死亡数について, SPSS for windows 16.0J を用いたχ^2検定, t検定を行った. 新潟県内の訪問看護ステーションが指示書を受けている医療機関の総数805か所のうち, 在宅療養支援診療所の占める割合は約1割であり全国と同様であった. 在宅療養支援診療所から「指示書を受けている」訪問看護ステーションは, 「指示書を受けていない」訪問看護ステーションに比べ, 在宅死亡率が有意に高く, 在宅での看取りを実施していた. 在宅療養支援診療所と訪問看護ステーションの意見交換・情報共有の内容をみると「本人の症状」「治療」についての意見交換・情報共有が9割以上であった. 一方で「療養についての本人, 家族の意向」や「看取り」についての意見交換・情報共有は半数以下であり, 訪問看護師は「主治医と療養者に関する十分な情報共有ができない」等の連携不足を感じていた. 在宅療養者や家族の意向に沿った在宅療養や在宅看取りを可能にするための連携のあり方としては, ケアカンファレンスの開催を積極的に行うとともに, 在宅ケア関係職種間の連携を促進していく必要がある.

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